【図解・事例あり】コンテンツマーケティングを行う目的・方法

コンテンツマーケティングとは、インターネット上での有益なコンテンツの発信を通じてユーザーと接点を持ち、関係性の醸成や、購買につなげていくマーケティング手法のことを指します。

ユーザーがインターネット経由で情報収集する現代において、コンテンツマーケティングはその重要性を増しており、企業の規模あるいはBtoB・BtoCに関わらず、有効なマーケティング手法として活用されています。

しかし、コンテンツマーケティングと言っても、具体的な目的や考え方、方法論がわからない方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、これからコンテンツマーケティングに取り組む方や、始めたばかりで悩まれている方へ向けて、コンテンツマーケティングの概要から戦略、成功事例までわかりやすく解説します。

なお、ナイルでは、2,000社以上のコンテンツマーケティングを支援してきました。その中で培ったノウハウを1つの資料に凝縮し、無料で配布しています。ぜひ本記事と併せてお読みください。

コンテンツマーケティングの目的や手法とは

まずはそもそもコンテンツマーケティングとは何かを整理します。

コンテンツマーケティングとは、簡単に言えば「有益なコンテンツの発信を通じてユーザーと接点を持ち、購買につなげること」です。

具体的には、コンテンツを通じて（１）まず自社商品を知ってもらい、（２）次に良いと思ってもらい、（３）その上でその気持ちを継続させ、最終的にどこかのタイミングで商品を購入してもらうというプロセスをたどります。

コンテンツマーケティングは、直接的に売り込みをかける広告とは異なり、価値のある情報を提供する中でじっくりと顧客との信頼を醸成し、時間をかけて商品やサービスの購入につなげていくのが特徴です。そのため、従来の広告と比べると、企業側に時間や手間の負担が発生する側面があります。

しかし、「ユーザーの半数以上が広告表示に対して嫌悪感を抱いている（※）」というデータがあるように、近年のマーティングにおいては、商品やサービスを売り込むような直接的な営業手法だけではユーザーの興味や関心を引き込みにくくなってきている状況もあります。（※参考：日本インタラクティブ広告協会（JIAA）「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」）

コンテンツマーケティングは、このような直接的な広告を嫌うユーザー心理にも対応した、「関係性の構築」を前提とするマーケティング手法であるという点を押さえておきましょう。

コンテンツマーケティングの目的

コンテンツマーケティングの目的を整理すると、次の3点です。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

目的1　ターゲットユーザーと接点を作る

コンテンツマーケティングを行うことで、見込み顧客であるターゲットユーザーとの接点を作ることができます。

見込み顧客は非認知層、潜在層、顕在層に分けられます。

それぞれの顧客層に向けたコンテンツを発信することで、ターゲットユーザーとの接点ができます。

非認知層には、コンテンツによって、商品・サービスとそれを取り巻くジャンルについてのよくある疑問や質問に答えたり、ターゲットユーザーの課題を解決する方法を提案したりします。

潜在層には、より詳細な情報を発信します。商品・サービスの特徴や競合との差異など詳しい情報を提供することが重要です。ターゲットユーザーが購入を検討する段階で、自社商品を第一に思い起こしてもらい、有力な選択肢に押し上げることを目的とします。

顕在層には、購入に向けて比較検討をしていますので、自社の商品・サービスを選んでもらえるように比較検討や購入事例の紹介といったコンテンツを発信するのが有効です。

また、ユーザーに商品・サービスを購入してもらったら終わりではなく、シチュエーションに応じて使用する方法やトラブル対応といったアフターサービスの情報を提供していくこともコンテンツマーケティングでは可能です。ユーザーとの長期的な関係構築を図りましょう。

目的2　ブランド力を高める

コンテンツマーケティングは、ターゲットユーザーに有益なコンテンツを届けることで自社のファンになってもらい、購入への意欲を高めてもらう手法です。

特定のテーマに関して普段から継続的に情報を発信し、ユーザーに「あの会社（サービス）のコンテンツ、おもしろいな。」と思ってもらうことができれば、すぐに商品購入には至らなかったとしても、後日検討する際に候補に入ってくるでしょう。

また、商品の良さ、魅力が伝わるような「事例」「お客様の声」「こだわり」などのコンテンツを発信することもポイントです。

ユーザーの多くは、実際に営業や店員に話を聞いた上で商品の購入を検討するのではなく、その前段階に入手した情報をもって検討するためです。

このように知ってもらう、検討してもらうというのはビジネスにおいて大きな意味を持ち、それこそがブランドになります。

目的3　求める人材を獲得する

コンテンツマーケティングは、企業の人材獲得にも活用できます。

少子高齢化に伴う人材の売り手市場が続いている昨今、求人企業が積極的に求職者にアプローチしていかなければ求める人材を獲得できません。

求職者への積極的なアプローチは、従来の求人広告よりも、オウンドメディアによるコンテンツマーケティングが適しています。

働き方も多様化している近年において、求職者は業務内容や待遇と並んで企業の理念や職場環境を重視しています。求人広告の既定の枠にとらわれることなく、自由に自社の魅力やスタッフの生の声を伝えるコンテンツを、オウンドメディアを通じて発信することで、ニーズとマッチする求職者を惹きつけることが期待できます。

また、今は求職活動をしていないユーザーでもコンテンツに接して魅力を感じ、求職時に自社を想起してくれるかもしれません。

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コンテンツマーケティングのメリット・デメリット

コンテンツマーケティングにも、メリット・デメリットがあります。まずは、以下の表をご覧ください。

まずメリットを整理すると、コンテンツマーケティングによって、潜在顧客との接点獲得や、Webサイト訪問者の増加の効果が期待できる点が挙げられます。商品をダイレクトに打ち出すのではなく、まずユーザーにとって価値のあるコンテンツを発信することで、自社に対する興味や関心を引き出しやすくなるというわけです。

また、価値のあるコンテンツは、一度作成しておけば資産化し、長く上述したような効果を得られる点もメリットです。広告で効果を持続させようと思うと、継続的に広告出稿を続けなければならないため、中長期的な視点において、コンテンツマーケティングは費用対効果が高いと言えます。

一方、デメリットとしては、手間や時間がかかることや、効果に即効性がない点が挙げられます。常にユーザーのニーズは変動し続けるため、「一度、コンテンツを公開すれば終わり」ということはなく、繰り返しコンテンツのメンテナンスを続けなければなりません。そのため、長期的に施策を実施し続けなくてはならないため、多くのリソースが必要になります。

コンテンツマーケティングの手法

コンテンツマーケティングと聞くと、オウンドメディアやブログでのSEOを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。しかし実際には、SNS運用や動画配信、メールマガジン、ホワイトペーパーなど数多くの手法もコンテンツマーケティング手法の1つです。

有益なコンテンツ（情報）を核に、ユーザーの課題や困りごとなどを考慮しつつ、メディアやSNSなどあらゆるチャネルで配信し、接点獲得や信頼醸成につなげるのがコンテンツマーケティングのポイントとなります。

そのため、コンテンツマーケティングは、何か1つのチャネルで発信しておけば良いというものではありません。オンライン・オフライン問わず、以下のようなさまざまなチャネルを掛け合わせることで、効果を発揮するようになります。

例えば「新しいAIツールが誕生した」という速報性の高いニュースコンテンツを配信するケースで考えてみましょう。

この場合、登録者しか閲覧できないホワイトペーパーやメールマガジンよりも、SNSやブログといったオープンなチャネルで伝えた方がユーザーの反応が得やすいと考えられます。そこでまずはSNSやブログで情報発信を行い、その後、コンテンツをメールマガジンなど別のチャネルに転用・展開させることで、さらに多くのユーザーの反応を得られるようにするわけです。

このように「情報を求めるユーザー」と「ユーザーに何らかの行動を起こしてほしい企業」の両者をつなげるために、どのようなコンテンツをどのチャネルで出すべきかを考え、実践していくのがコンテンツマーケティングの基本です。

実際にナイルでも、以下のチャネルを使ってコンテンツマーケティングを実施しています。

ただし、いきなりすべての手法を実施すると運用が煩雑になり、難易度も高くなるため、最初は2〜3チャネルに絞って、少しずつ手を広げていくことをおすすめします。

コンテンツマーケティングの戦略6つの立て方 / 進め方

ここからは、実際にコンテンツマーケティングを実施していく上で必要となる6つの戦略について解説します。

以下「事業継承サービス」を具体例に、それぞれについて詳しく説明します。

ステップ1　KGIとKPIを明確にする

コンテンツマーケティングで、まず行うことは目標設定です。

コンテンツマーケティングは、目標によってどのようなコンテンツをどのチャネルで発信すべきかの施策方針が変化します。

例えば事業継承サービスサイトのPV数アップが目標であれば集客につながる「オウンドメディアのSEO」が効果的ですが、サービス成約率の向上が目標の場合は、比較検討層の導入を後押しをする「成功事例の作成」の方が優先される場合もあります。

具体的かつ的確な目標を設定することで、施策の方向性を誤るリスクを減らすことが可能です。割愛せずに必ず行うようにしましょう。

目標を決める際に役に立つのがKGIとKPIです。KGIは「Key Goal Indicator」の略で、「重要目標達成指標」と訳されます。例えばオウンドメディアであれば「メディア経由の成約数100件」などビジネス成果の達成度合いを測る指標が該当します。

もう1つのKPIは「Key Performance Indicator」、つまり「重要業績評価指標」のことです。「成約100件」のKGIを達成するために、集客面では「セッション数を30万セッションにする」、サイト内の回遊面では「注文ページリンクのクリック率を◯％にする」などKGIを達成するためのカギとなる指標をカテゴリごとに数値で管理します。

設定する際は、まずKGIを設定し、その後でKGIを達成するためのKPIを設定しましょう。KPI目標をクリアすると、自然とKGIも達成するような構造にするのが一般的です。以下の例も参考にしてみてください。

KPIの設定ついて、より詳しく知りたい方は、以下の無料ダウンロード資料をぜひご覧ください。自社の課題を分解し、事業成長につながるKPIの考え方と設定方法を紹介しています。

ステップ2　ペルソナを設計する

KGI・KPIの設定ができたら、次は「ペルソナの設計」を行います。

ペルソナとは「自社の商品やサービスを必要としている、ターゲットとなる架空のユーザー像を具体的にイメージしたもの」です。年齢や性別はもちろん、名前や居住地、仕事、年収、家族構成から趣味に至るまで具体的に設計します。

ペルソナを具体的かつ丁寧に定義し、顧客としたいユーザーのイメージを固めておくと、どのようなコンテンツを、どのようなチャネルで発信するのが良いかが明確に判断できるようになります。

例えば、ターゲットとするユーザーが何時頃にどのような手段で通勤しているかをもとに、メールマガジンやSNSの情報発信時間を変更したり、趣味や興味をもとにブログ記事の例示や表現を調整したり、といったことが可能になり、成果につながりやすくなるわけです。

コンテンツマーケティングは、ユーザーにとって価値のある情報を届ける施策です。企業の立場で考えた情報を出すばかりでは、ユーザー目線からかけ離れ、ユーザーが喜ぶ形で情報を提供することが難しくなります。その点、ペルソナの設計は、ユーザー視点に立って価値のあるコンテンツを作成する上では欠かせない施策と言えるでしょう。

不慣れなうちはなかなか設計するのが難しく感じられますが、実際の顧客をモデルにしながら検討するなど、想像しやすい相手を思い浮かべながら進めていくことで、段々と具体的な勘所が使えるようになってきます。

以下の記事で、ペルソナの設計についてより詳しく解説をしています。ぜひ併せてご覧ください。

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ステップ3　カスタマージャーニーマップを作る

ペルソナの設計が完了したら、カスタマージャーニーマップを作成しましょう。

カスタマージャーニーとは「ターゲットとするユーザーが、自社の商品の購入やサービスの利用に至るまでの流れ」のことです。そしてこの流れ、すなわち企業と顧客の出会いから始まり、商品の購入やサービスの利用、最終的に優良顧客となってもらうまでの道のりを一枚の図で整理したものが、カスタマージャーニーマップです。

コンテンツマーケティングにおいて、カスタマージャーニーマップを作成する目的には、例えば以下のようなものがあります。

ユーザーは、それぞれ購買意欲や検討の段階が異なります。例えば事業継承サービスを検討するユーザーの場合、「事業継承を考えてもいない人」と「実際に事業継承サービスを複数社、比較検討している人」とでは、求めている情報が異なります。本来であれば一人ひとり、個別にコンテンツを提供するのが理想です。

しかし、一人ひとり対応することは現実的ではありません。そこで、カスタマージャーニーマップでユーザーを状況別に区切り、コンテンツ内容や発信方法を決定することで、なるべく個別化に近い形でユーザーと接触をするわけです。

カスタマージャーニーマップを作成する際は、設定したペルソナの感情や行動の変化を時間軸で整理し、それぞれに具体的な配信コンテンツを紐づけていきます。各段階ごとにどのようなコンテンツを提供すれば、ユーザーの悩みや問題を解決し、商品やサービス購買に向けて心を動かすことができるかを考えながら、作成していきましょう。

詳しい作り方については、ナイルTVでわかりやすく解説しています。無料テンプレートも用意しておりますので、併せてご利用ください。

ステップ4　コンテンツのテーマ設計をする

作成したカスタマージャーニーマップからユーザーのニーズを把握したら、コンテンツのテーマ、つまり、どのような内容のコンテンツを作成するかを細かく設計します。

コンテンツマーケティングは、中長期的なマーケティング施策です。そのため、おおまかに制作や配信のスケジュールも想定しながらコンテンツを作成するための設計を行っていきましょう。

まずは、カスタマージャーニーマップから把握した、ユーザーのニーズからコンテンツのテーマをリスト化します。例えば事業継承サービスの認知獲得を進めたい場合には、以下のようなコンテンツテーマを検討します。

リスト化したコンテンツテーマは、スプレッドシートや管理ツールなどで管理するようにしましょう。その際、そのテーマが「記事」なのか「メールマガジン」なのかなど、チャネル情報も併せて記載しておくと、後々手を動かすときに混乱せずに済むのでおすすめです。

また、可能であればテーマの概要や仮のタイトル案なども記載しておきましょう。これらを記載しておくことで管理がしやすくなるだけではなく、途中で担当者が変更になるなど有事の際でも制作が滞らせずに済むようになります。

コンテンツテーマはあらかじめ多めに用意しておくことで、いわゆるネタギレ状態を防ぎやすくなります。継続的にコンテンツ発信するためにも、30本〜100本程度はテーマをストックし、優先度を付けておけると理想です。

ステップ5　コンテンツの制作と配信

コンテンツのテーマを設計し終わったら、いよいよコンテンツの制作を開始します。テーマと優先度に沿って、ひとつずつ丁寧に制作していきましょう。

コンテンツ制作では、配信するメディアについても考慮する必要があります。同じようなコンテンツテーマでも、記事を作成するのか、動画で配信するのかなどを考え、配信方法に最適なフォーマットにすることが重要です。

以下、主なオンラインコンテンツの種類と特徴を解説します。

なお、コンテンツ制作には多くの時間と工数がかかるため、自社のリソースの確認も怠らないようご注意ください。リソースが不足しそうな場合には、ナイルなどコンテンツ制作会社の利用検討がおすすめです。詳しくは以下の資料をご覧ください。

SEO

SEOとは、検索結果の上位に自分の記事やコンテンツを表示させることです。目的は、検索エンジンで検索するユーザーの流入獲得で、安定的に検索上位にコンテンツを表示させることで、広告費をかけずユーザーの訪問数の増加が見込めるようになります。

ユーザーの求めている情報を網羅的に提供することができるため、幅広いユーザーに対して効果のある施策です。主にオウンドメディアやブログ記事などで実施されます。

SEOで特に重要なのが、ユーザーの検索意図を反映することです。ペルソナやカスタマージャーニーマップで整理した内容も考慮しつつ、ユーザーの検索意図を分析し、ユーザーのニーズを満たすコンテンツを作成しましょう。詳しくはこちらの記事をご覧ください。

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SNS

X（旧Twitter）などのSNSも有力なコンテンツ配信先です。SNSで継続的な発信を行うことで、ユーザーの認知向上や関係の構築、維持ができます。また、オウンドメディアやブログよりも拡散性が高いため、情報が広がりやすく、幅広い層に認知してもらえるのが特徴です。

SNSには多様なプラットフォームがあるため、各SNSの特徴と自社コンテンツとの相性を見極めるようにしましょう。例えば、テキストがメインのコンテンツであれば、FacebookやX（旧Twitter）と相性が良く、画像がメインとなるコンテンツならInstagramと相性が良いと言えます。目的やターゲットに併せて使い分けるようにしましょう。

YouTube

テキストに閉じず、動画コンテンツでも情報を発信していく場合には、YouTubeも活用します。

動画コンテンツは、ツールの操作方法など、文章では説明しにくい情報をわかりやすく届けるのに最適です。Googleが開催した「YouTube Brandcast 2023」によれば、日本国内の月間ユーザー数は7,120万人を超えるとされ、XやInstagram同様に多くの人に見てもらえる可能性があるプラットフォームと言えます。

また動画を活用したコンテンツは、新規顧客だけではなく、すでに商品やサービスを購入している顧客に対しても有効です。商品の詳細なメンテナンス方法を動画で提供すれば、顧客自身がメンテナンスを行えるため、サポートサービスを利用しなくても済み、顧客満足度の向上が見込めます。

ホワイトペーパー

ホワイトペーパーとは、ユーザーにとって役立つ情報をまとめた資料のことです。ブログやSNSを経由してユーザーに案内し、個人情報と引き換えに無償ダウンロードで提供をします。

ホワイトペーパーは、一般的には、今後顧客となりそうなユーザーと接点を持つ（＝リード化する）ために用意をします。特にBtoBの場合、サービス単価や決裁フローの問題から、記事やSNSから直接商品やサービスを購入してもらうのはなかなか現実的ではありません。そこで、無償でホワイトペーパーを提供し、それと引き換えに個人情報を取得することで、ユーザーと接点を作るというわけです。

なお、ホワイトペーパーは印刷すれば紙資料としても利用ができます。そのため、イベント参加者などに無償で手渡すなど、オンライン・オフライン問わずに活用可能です。

ホワイトペーパーについて詳しく知りたい方は、以下の記事で詳しく紹介します。ぜひご覧ください。

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メールマガジン

メールマガジンの配信もコンテンツマーケティングの手法の1つです。

メールマガジンがオウンドメディアやSNSと異なるのは「読者とすでに接点が作れている」という点です。読者はメールマガジンを購読している時点で自社のことを認知しているため、ある程度の理解がある前提でコンテンツを発信することができます。

例えば、以下のような活用方法が考えられます。

メールマガジンと言うと、一昔前の情報発信方法のようなイメージもありますが、現在も商品やサービスの購入や継続利用といった効果が期待できる有効な施策です。積極的に活用するようにしましょう。

プレスリリース

プレスリリースとは、企業や組織がメディア関係者に向けて、記事として取り上げてもらえるよう、経営・事業に関するニュースや新商品・新サービスの情報を発表することです。報道メディアやプレスリリース専門メディアに取り上げられることで、より広く拡散され、企業情報の露出を高めることができます。

コンテンツマーケティングにおけるプレスリリースの活用手法としては、自社が独自に行った調査やアンケートの結果をプレスリリースに流すことが挙げられます。調査系のデータはメディアにも取り上げられやすく、かつ検索やSNS経由でも参照されやすいため、多くの流入効果が期待できるのです。

準備や集計の手間がかかるため、優先度との相談にはなりますが、実施できる余力がある場合は検討してみるのも良いでしょう。

ステップ6　効果測定とPDCA

コンテンツの制作を行い、配信が済んだら、効果測定をして改善に向けたPDCAサイクルを回すようにしましょう。

まず効果測定では、制作した各コンテンツが、当初設定したKPIに対して貢献しているかを確認します。例えば、記事によってサイトのセッション数が向上したかどうかを確認し、もし貢献していなければ、指標を分解してネックとなっている箇所を割り出して改善しましょう。

なお、分析については、ツールを使うことで効率的に実施できます。例えばオウンドメディアやWeb記事などの場合、Googleアナリティクス4（GA4）やマーケティングオートメーション（MA）ツールを利用して確認を行うことが多いです（また、SNSの場合は、各プラットフォームの分析ツールなどを利用することで、ある程度のデータを取得することが可能です）。

効果測定を行った後は、PDCAサイクル（計画・実行・評価・改善を繰り返して行うことで、業務改善を継続していく手法）を素早く回すようにしましょう。素早くPDCAサイクルを回すことができれば、KPIの軌道修正も可能になり目標達成に近づけることができます。

繰り返しますが、コンテンツマーケティングは「一度対応すれば終わり」ではありません。中長期的に成果を出し続けるためにも、必ず効果測定を行うようにしてください。

コンテンツマーケティングで早く成果を出す4つのポイント

ここからは、コンテンツマーケティングで早く成果を出すためのポイントを4つ解説します。

ポイント1　コンバージョンに近いテーマから取り扱う

コンテンツマーケティングで早く成果を出したい場合は、成約や購入などコンバージョンに近い見込み顧客をターゲットに向けてコンテンツを発信するようにしましょう。

コンバージョンに近い見込み顧客とは、すでに商品やサービスを比較検討しているフェーズや、購入を決断しているフェーズにある見込み顧客、つまりカスタマージャーニーマップの右側に位置する顧客のことです。

検討が進んでいる顧客の中には、もう一声でコンバージョンに至る人も含まれている可能性があります。その人に的確にアプローチするコンテンツを提供することができれば、すぐに成果を出すことも可能です。

具体的な方法としては、まずは自社のコンテンツの中でコンバージョンに近い見込み顧客に接触できるコンテンツがないかを探しましょう。例えば、同一ジャンルの成功事例記事や、検討者向けのホワイトペーパーなどがそれに当たります。

コンバージョン間近の見込み顧客にアプローチできるコンテンツが発見できたら、メールマガジンやLINE公式などのセグメント配信機能を使って、該当者にコンテンツを発信しましょう。

適切なコンテンツがない場合には、導入事例記事や利用者のインタビュー動画など、顧客の課題を解決するコンテンツや、自社の強みを補足するようなコンテンツテーマを優先度高く作成するようにしましょう。

このように、潜在的な顧客ではなく、コンバージョンに近い顧客から順にアプローチをかけることで、通常時間がかかるコンテンツマーケティングでも、効率的に成果を出すことが可能です。

この考え方については「裏カスタマージャーニーマップ」というナイルのオリジナルメソッドで詳しく紹介しています。ぜひ併せてご覧ください。

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ポイント2　CTAを最適化する

CTA（Call To Action/コール・トゥ・アクション）を最適化することも、コンテンツマーケティングで早く成果を出すポイントの1つです。

CTAとは、コンテンツの読者や視聴者に、問い合わせページのクリックや、購入ページへの遷移などを促す要素のことを指します。

CTAを適切に設置することで、コンテンツを経由してユーザーが問い合わせや商品購入といった行動を取ってくれる可能性が高まります。記事であれば冒頭や末尾、動画であれば中間や最後、または概要欄などにCTAを設置し、ユーザーにページ遷移を促すようにしましょう。詳しい考え方や、効果的なCTAの設置方法については、次の記事を参照ください。CTAについて詳しく知りたい方は、次の記事もご参照ください。

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ただし、いくらユーザーを商品やサービスページに誘導したいからといって、CTAをむやみに設置してしまうと、帰ってユーザーの反発や離脱を招いてしまいます。CTAを設置する際は、コンテンツの文脈とつながるCTAを、悪目立ちしないよう厳選した場所に設置するのがおすすめです。

どの文脈でCTAを設置するべきか、あらかじめ誘導の設計を整理してからコンテンツを作成するようにしましょう。こうすることで、話の途中にCTAが入っていても、ユーザーは違和感なくCTAに反応をしてくれます。

ポイント3　コンテンツ制作の運用体制を構築する

3つ目に紹介するのは、「コンテンツを制作する運用体制の構築」です。

コンテンツマーケティングでは、継続的に新しいコンテンツを発信する必要があります。このため、コンテンツの生産を続けるためにも、運用体制は早めに確立しておくべきです。

社内のリソースが足りないのであれば、外注を検討するのも一手です。

コンテンツマーケティングを外注することには、以下の3つのメリットがあります。

コンテンツマーケティングの外注については、下記の記事もぜひ参考にしてください。

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ポイント4　過去のコンテンツを別メディアに変換する

最後のポイントは、「コンテンツを変換する」ことです。

過去に作ったコンテンツを別メディアへ変換することで、新しいコンテンツを効率的に作成できます。コンテンツを変換する具体的な例は、以下のとおりです。

まったく同じコンテンツを使い回すのではなく、プラットフォームに合わせた形に変換してから公開すると、ユーザーに興味を持ってもらいやすくなります。

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コンテンツマーケティングの成功事例

ここからは、ナイルのコンテンツマーケティングの成功事例を3つ紹介します。いずれの企業もコンテンツマーケティングを取り入れて大きな成功を収めています。ぜひ参考にご覧ください。

事例1　取り組み開始から2年で月間100万セッション達成

最初に紹介する事例は、スーパー「トライアル」を全国展開する、株式会社トライアルカンパニー様のオウンドメディア構築です。ナイルとともにメディアを構築した後、わずか2年で月間100万セッションを達成するに至っています。

同社はユーザーが利用するメディアが変化する中で、チラシなど従来型の情報伝達方法ではユーザーに届かなくなるのではという危機感を抱えていました。そこでナイルの担当者とともにユーザーを細かく分類し、ターゲットを明確化。トライアンドエラーを繰り返しつつ、顧客のニーズを踏まえたコンテンツ制作とSEOを推し進め、ユーザーにとって有用で、最新情報を届けるメディアの立ち上げに成功しました。

また、オウンドメディアの立ち上げ後、従来のコア客層である60代以上のシニア層のみならず20代～40代の若年層にもリーチができるようになり、接触できる客層の幅が広がったことにも手応えを感じています。

さらに詳しい内容を知りたい方は、以下のインタビュー記事をご参照ください。

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加藤 直子（かとう なおこ）

・主に女性向けメディアや食関連のコンテンツ制作を担当。担当メディアではローンチから約3年で月間200万セッション達成などの実績を持つ
・一般情報誌、ムック本、ウェブメディア等の制作経験があり、コンテンツ制作の造詣が深い

事例2　コンテンツSEO強化で検索流入が前年比大幅増

2つ目の事例は、三井住友海上火災保険株式会社様が行ったコンテンツSEOです。

同社は2022年、ユーザーの「見たい」「知りたい」というニーズを満たし、顧客体験の向上を図ることを目標に、ナイルとともに自動車保険のコンテンツSEO施策を開始しました。

メインの施策は、ポテンシャルの高さを活かした「王道のキーワードで、わかりやすく正確な記事の制作」です。その結果、選定したキーワードの約7割が検索順位トップ10入りし、サービスページ・資料請求・問い合わせページへの送客数は月ベースで200件に到達、さらには検索流入数は前年比で716％アップと目を見張るような成果を達成しました。

本件は、この記事でも紹介した「KPIの設定」や「コンテンツテーマの設定」などの戦略検討、そして「検証」を経ての「PDCA」に1つずつ取り組み、早期にコンテンツマーケティングの成果を出した好事例と言えます。より詳しい内容を知りたい方は、次のインタビュー記事をご参照ください。

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西脇 遼平（にしわき りょうへい）

前職時代に副業でWebサイト運営を4年間経験して独立。2021年にナイルへ入社し、SEOコンサルタントとして3年従事。2024年よりSEO研究所長に就任。Google検索順位の変動分析、社内でのSEOレクチャー、社外でのSEOセミナー講師やYouTubeチャンネルを担当。

事例3　半年でコンバージョン数3.4倍に

最後に紹介する事例は、株式会社ライフワークス様が行ったSEO・コンバージョン改善です。

同社は、独自でSEOを実施していたものの、思うようにコンバージョン数が伸びずに悩んでいました。そこでナイルとともにSEO・コンテンツ・サイト改善までを一貫して改善に取り組んだ結果、2023年2月のプロジェクト開始からわずか3ヵ月で検索結果の合計表示回数が89,000回も増加し、半年後にはコンバージョン数が当初の約3.4倍まで成長と、大きな成果を得ました。

同社の事例でも、本記事で紹介した基本施策が功を奏しています。具体的には「既存顧客・潜在顧客それぞれに最適な記事を作成する戦略的なキーワード選定」や「データ分析結果をもとにしたPDCA」などです。戦略的に制作するコンテンツを選定し、制作後も放置せずにデータをもとに改善に着手することで早期の結果につなげています。

こちらの事例も、別のページで詳しく紹介しています。詳細を確認したい方は、次のインタビュー記事をぜひご覧ください。

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橋本 直樹（はしもと なおき）

ソフトウェア開発会社にて、クライアントのWebサイト制作ディレクション・リスティング広告運用・アクセス解析などを経験。製造・卸・小売とさまざまなクライアントを担当。
ナイルには2020年より入社し、Web分析・課題解決提案では、数字で語ることができない問題の本質を見抜いた提案に評判がある。

コンテンツマーケティングで自社のマーケティングを強化しよう

この記事では、コンテンツマーケティングの目的と手法、成功事例までを紹介してきました。

コンテンツマーケティングと聞くと、ひたすらブログ記事を書いて公開する…というイメージを持たれがちですが、戦略的にテーマとチャネルを選定し、優先度の高い順に進めていくことが成功のポイントです。

コンテンツマーケティングは即効性がある手法ではないため、時間をかけてじっくり取り組む必要があります。しかし、財産となったコンテンツは、中長期的にアクセスや売上に貢献してくれます。

ぜひこの記事の内容を参考に、取り組んでみてください。

「そうは言ってもなかなか難しい」
「人手も知識も足りなくて、何も着手することができない……」

このようなお悩みをお持ちの方は、ぜひナイルまでご相談ください。これまでに2,000社以上のコンテンツマーケティングを支援してきた実績をもとに、あなたの事業の成長を支援するコンテンツを制作します。