ROIとは？意味やROASとの違いから向上させる3つの方法も紹介

ROIとは、「費用対効果」を測定したいときに使われる指標のことです。商品やサービスを開発して販売するためには、原価や人件費、設備費などさまざまなコストがかかります。また、販売促進をするためのいろいろなマーケティング施策を打つのもコストが発生することでしょう。

ROIを活用することで、投資額に対して十分な利益が得られているかを知ることができます。種々のコストをかけてようやく得た利益を明確に判断するために、サービス運営には欠かせない最も重要な数値といえるのです。

この記事では、ROIの詳しい説明から計算方法、ROIを使った費用対効果を分析する上での注意事項など基本的な事項を一から解説していきます。

また「基礎から学ぶデジタルマーケティングの教科書」では、マーケティング手法を目的ごとに紹介しています。ROI改善で施策を見直したい方は本記事と併せてご覧ください。

ROIの意味

ROI（Return on investment）とは、投資した費用に対して得られた利益や効果を表す指標のことです。

ROIは「費用対効果」と同じ意味ですが、「投資利益率」や「投下資本利益率」とも呼ばれることがあります。似たような意味の「コストパフォーマンス」が消費者目線の言葉であるのに対して、ビジネスシーンでは「ROI」が使われるのです。

ROIはパーセンテージや倍率の数値で表しますが、ROIの数値が高いほど効率の良い投資ができているといえます。一般的に「費用対効果が良い」とされるラインは、ROIが300％（3倍）以上だとされています。一方、ROIが100％（1倍）未満の投資は効果が上がらず、損失が発生していると判断することができるでしょう。

ROIを割り出すメリットと活用例

ROIの主な役割はより効率の良い投資を検討するための指標とすることですが、派生してさまざまな効能を発揮します。

ここでは、ROIを出すメリットと活用例を紹介します。

客観的な数値情報なので説得力がある

ROIは、ある施策を打った場合、どのくらいの利益を上げられるかを数値で示すことができます。

具体的な数値情報は客観的で、誰でも簡潔に理解できるので信頼感があります。上司や決裁者に企画を提案するときや取引先に営業をかけるとき、ROIを示すことで説得力のあるプレゼンテーションができるでしょう。

具体的には、まず以下を算出します。

上記を算出できたら、短期的・長期的に得られる効果を数値で提示できるため、目標にどれだけ近づけるのかを具体的に示すことが可能です。

上司や決裁者、取引先が最も知りたい情報とは、要は「いくらかかって、どのくらい儲かるか」ということです。仮にプロモーションに多額の予算を確保できたとしても、目標に近づけられなければ、自社が利益を得られません。

もし社内の費用に関して具体的な数値が把握できなければ、類似する他社の事例を引き合いに出し、根拠となるROIを提示する方法もあります。

投資に対する純粋な利益がわかる

ROIは、これから行う企画や施策だけでなく、実行中の事業における投資と利益のバランスを確認する際にも使用できます。

ROIで確認できることが売上ではなく利益である点がポイントです。商品がたくさん売れて多くの売上が上がったとしても、商品の原価が高かったり、開発期間が大幅に長引いて多額の人件費がかかったりしていれば、十分な利益が出ていないかもしれません。

ROIは原価や販売管理費などを売上から差し引いて算出するため、純粋な投資効果だけを確認できます。投資額に見合った利益はもちろん、投資額以上のリターンを追求する上で、ROIを確認することは不可欠といえるのです。

規模の異なる事業を比較できる

「社内で複数の事業が動いていて、今後どの事業に対して投資を強化すべきか」といった判断を迫られたとき、それぞれの事業のROIは注力すべき事業を選ぶ判断材料のひとつになります。

各事業にかかる予算や売上は事業規模によって異なるため、投資や売上の金額を見ただけではうまくいっている事業なのかそうでないのか、判断がつきません。しかし、ROIなら投資に対して利益がどのくらいあるかをパーセンテージで表すことができるので、同一のルールで規模の異なる事業を比較できるのです。

ごく単純な例ですが、1,000万円を投資して2,000万円の利益を上げている事業と100万円を投資して500万円の利益を上げている事業があったとします。売上だけ見れば、2,000万円のほうが大きいですが、その分、投資額がかかっています。

投資効率という面でいえば、100万円の投資に対して500万円を売り上げているほうがずっと効率が良いといえます。より複雑な投資・売上のバランスでも、ROIは規模の異なる事業の費用対効果を簡単な計算で導き出せるのです。「効率の良さ」を数値で表すことができるので、てこ入れすべき事業を選ぶことが可能となります。

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ROIの計算方法

基本的なROIの計算は、以下で解説するようにそう難しいものではありません。

しかし、しっかりとROIを測定する場合には、売上の対象となる広告の影響などを、事細かに考える必要があるため、一筋縄ではいきません。今回は参考として全体的なROIの算出方法を紹介します。

全体的なROIの計算方法

ROIは、利益額を投資額で割ったものを、パーセントで表します。

利益額は、売上から原価と人件費などの販売管理費、投資額を引いたものです。マーケティング投資額は、商品の販売を促進するために実施する各種のマーケティング施策にかかる費用を指します。

計算式で表すと下記のようになります。

では、例を用いてROIを計算してみましょう。原価500円のイヤホンに2,000円の定価をつけて、販促のために利用したディスプレイ広告などのマーケティング費用に100万円を投じ、2,000個販売したとします。なお、販売管理費は50万円かかりました。

この事業におけるROIは何％でしょうか。

まず売上は定価2,000円×2,000個で400万円、売上原価は500円×2,000個で100万円です。

したがって、下記の計算式となります。

この事業は1倍以上の効果を持つということがわかりました。

ディスプレイ広告などのマーケティング施策や単語がピンと来ない方は、以下の資料も併せてご覧ください。

ROIを解釈する上での注意点

ROIは事業の利益と施策の効果をわかりやすく示してくれますが、費用対効果のすべての側面を明らかにしてくれるわけではありません。

ここでは、費用対効果を考える上でROIと併せて考慮しておきたいポイントを紹介します。

投資で得られる多様な成果を見逃さない

ROIは行った投資でどのくらいの利益が得られたのか、あくまで金額をベースとして算出します。

しかし、投資によって得られる「利益」は売上金だけではありません。金額に現れてこない「利益」として代表的なものとしては、会社や商品のブランド力や顧客満足度が挙げられます。

ブランド力や顧客満足度はすぐに利益の向上につながるものではありませんが、会社や商品に対するリピーターやファンを形成したり、口コミによる見込み顧客へのリードを獲得できたりして、今後の利益に結びつく可能性を期待できます。

また、企業にとって、ボランティア活動やSDGsの取り組みなど、直接的な利益を上げなくても企業イメージやプレゼンス（存在感）を高める事業は重要です。ROIだけで事業の価値を判断すると見逃してしまう利益もたくさんあることを理解して、さまざまな指標と組み合わせて総合的に分析しましょう。

投資のスパンに合った解釈をしよう

事業には、短期的に利益を上げていくものがある一方、先行投資を行い、長い年月をかけてじっくりと利益を積み重ねていくものもあります。

先行投資を行い、長期的に利益を積み上げていくような事業の場合、投資を開始してすぐに利益を回収することは難しいです。

そのため、投資初期の段階ではROIは低く出ます。ある一定の段階でROIが低く出たからといって失敗と即断するのではなく、長期的事業の中間地点と捉え、全体スケジュールの中で短期・中期・長期の目標と突き合わせて現状を把握するための指標としてROIを解釈しましょう。

ROIの改善方法は1つではない

ROIを向上する方法として、第一に「売上を伸ばすこと」が挙げられます。

しかし、ROIは利益と投資のバランスを見るものですから、コストを見直すこともROI改善のためには必要なアプローチです。

例えば、ターゲットユーザー像を改めて絞り込むことで、幅広い媒体に出稿していた広告を引き上げて、ターゲットによりピンポイントに訴求する媒体を選んで集中的に広告を出稿する……そんな方法もあるでしょう。大きく利益を損なうことなく投資コストを下げる施策を検討し、売上の向上と両面でROIを上げることを目指してみてください。

ROIとよく似たROASとは何か？

ROIに類似した指標に、以下の「ROAS（Return On Advertising Spend）」があります。

ここでは、ROASについての概要や計算方法を紹介します。

ROASとは

ROASは「広告の費用対効果」という意味で、広告費に対して得られた利益や効果を示す指標です。

ROASは、数値が高いほどその広告の費用対効果が高いので、予算配分や入札価格を上げる判断材料として用いられます。一方、ROASが低い広告は費用対効果が低く、広告からの流入ページのコンテンツを見直すなど、改善策の検討が必要です。

なお、ROI・ROASの違いについては以下の記事で解説しているので、併せて参考にしてください。

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ROASの計算方法

上記のように、ROASは広告によって得た売上を、広告費で割って算出します。具体的な計算方法は、以下のとおりです。

以上から、この場合は「SNS広告への投資額を増やすことで、効率的に売上アップできる」と考えられます。

補足損益分岐点となるROASも把握しておこう

ROASをKPI（Key Perfomance Indicator）として用いる場合には、以下の計算式で、損益分岐点となる目標ROASを算出する必要があります。

なお、損益分岐点とは、売上と費用が一致し「これ以降は利益が発生する」という売上のことです。つまり、ROASが100％より低い場合は、広告費に対して売上が出ていないので改善が必要です。

なお、「難しい話は苦手だけれどサイト運営や広告運用に興味がある」という方のために、ナイルでは無料相談を行っていますので、以下のバナーからお気軽にお試しください。

ROIと併せて理解したいほかの指標4選

ROASのほかにもROIと類似した4つの指標を、以下にまとめて紹介します。

例えばROEは、企業の経営効率を知るための財務指標です。経営改善や成長につながる業務改革などに役立てられます。

また、CPAは、SEO施策や広告の見直しの際に活用する指標です。CPAが低いほどコストパフォーマンスが良く効率的な広告運用ができているとされ、反対にCPAが高いとコストを要していると判断できます。

ほかにもCVRやLTVなどがあるので、それぞれの特徴を確認し、ROIとの違いや関連性を把握しておきましょう。

ROIを向上させる3つの方法

ここで、ROIを向上させる具体的な方法を以下の3つ紹介します。

では、順に見ていきましょう。

方法1　コストを削減する

今すぐ取りかかれる方法として、無駄なコストを削減することが挙げられます。関連するコストをすべて把握し「本当に今設定している費用が必要であるか」を、以下のように業務ごとに見直しましょう。

なお、単純にコストカットすればいいというわけではありません。まずは、現在の売上を維持できる範囲での削減が重要です。

また、まとまった導入費用が必要ではありますが、ツール活用が長期的なコスト削減につながるケースはあります。ナイルでは生成AIを活用した業務改善コンサルティングサービスをご用意しておりますので、興味があればこちらの「生成AI/ChatGPTに関する無料相談」をご活用ください。

方法2　売上をアップする

コストカットの次に必要なのは、売上を伸ばすことです。売上が増加すれば、単純にROIはアップします。例えば、新規顧客の獲得のためには、以下のようなマーケティング施策の最適化が必要です。

それぞれの具体的な施策については、以下の記事を参考にしてください。

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なお、売上アップを達成するには時間を要することから、改善しても即効性は期待できません。ただ、オウンドメディア運用は応用が効く上に自社の資産になり得ます。もし運用をお考えであれば、以下から資料をダウンロードしてください。

方法3　MAを活用する

MAツールを活用すれば、これまで人の手で行われていた業務を効率化し、コスト削減・売上アップの両方が期待できます。

まずは、契約前の顧客情報を集約し、見込み顧客の温度感に合わせたアプローチを検討しましょう。顧客の行動や課題を記録し分析できるため、マーケティング部・営業部全体で共有し同じ認識でアプローチを進められます。

ただし、MAツールの導入で失敗しないためには、自社のニーズに合った機能の選択やリソースの確保など、使いこなすための工夫が必要です。

ROIの活用事例

ROIは、マーケティング施策ごとの効果を割り出すときにも活用できます。前述と同様に、「原価500円のイヤホン商品に2,000円の定価をつけて販売する」例を用いてマーケティング施策の効果を以下で比較します。

SNS広告はディスプレイ広告よりも販売個数が300個少ないです。ただ、ROIの視点では同じ費用対効果であったという結果となります。ただ、厳密にはマーケティング施策を行ったことで発生した売上以外にも、SNSでのいいねの数、ホームページへの流入数など、施策ごとにさまざまな成果があります。より深く投資対効果を考える場合には、こうした売上以外の数値も含めて検討することが重要です。

ROIを分析して、事業の成長を囲ろう

ROIは費用対効果を知るために役立ちますが、あくまで現状の費用対効果を示す指標にすぎません。

ROIの意味から計算方法、活用する上での注意点などを解説しました。ROIを算出して終わりではなく、算出された数値をもとに、現状の課題はどこにあるのか、どのような施策を打てば費用対効果を改善できるのかを考えてみてください。ROIは現状を知るだけでなく、今後の事業を成長させるための分析の素材でもあるのです。

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