BtoBサイトのSEOに関する「よくある質問」に答えてみた

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BtoBサイトのSEOに関する「よくある質問」に答えてみた

こんにちは、デジタルマーケティング事業部でコンサルタントをしている藤沢です。(部署名がWebコンサルティング事業部からデジタルマーケティング事業部へと変更となりました。)

前回はBtoBビジネスにおけるコンテンツとSEOの重要性という内容でブログを執筆しましたが、今回もまたBtoBSEO対策をテーマに書いていこうと思います。

今回は、BtoBサイトの運営をしているWeb担当者やマーケターの方から聞かれたことのある質問をいくつかご紹介し、個人的な見解をライトに書いていきます。これからSEOに取り組もうと思っている方などの一助となれば嬉しいです。

SEOについてさらに詳しく知りたい方はこの記事も読んでみてください。

 

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Q.1:SEOのためにサービスサイトをつくるべきですか?

SEOに取り組むには対象となるサイトが必要ですが、運営しているサイトがコーポレートサイトのみの場合、そのコーポレートサイトでSEOに取り組むべきか、それともコーポレートサイトとは別に専用のサービスサイトを制作したほうがいいのか、どっちのほうが効果が高いか、といった質問をいただくことがあります。

たしかにコーポレートサイトを活かしたほうが、リンク資産やコンテンツ資産が1つのドメインに集約されるため、SEO的に有利に働いたり、新しくサービスサイトを立ち上げるよりも早く検索エンジンからのサイト評価を受けられるため、プラスに働くことも考えられますが、このような場合においては、そもそもどちらがSEO効果が高いかといったSEO中心の観点で考えるべきではないと考えています。(当たり前のような話ですが、割と聞かれるのであえてQAのネタにしてみました。)

コーポレートサイトには多くの場合、見込み顧客・既存顧客・パートナー企業・株主・投資家・求職者・社員など様々な属性のユーザーが異なる目的をもってサイトにやってきます。そのため一番に考えるべきは、それぞれのユーザーが欲している情報を的確に届けることであり、それを実現するための全体設計が何よりも重要です。

以下はコーポレートサイト、サービスサイトのそれぞれでSEOに取り組む場合のメリット・デメリットです。

171206_コーポレートサイトとサービスサイトでSEOする場合のメリットデメリット

 

そもそも、「SEOをやるためにサイトを作る」わけではなく、「企業の情報をステークホルダーに正しく届ける」ことや「サービスの認知向上によってビジネスに繋げていく」ことが目的でサイトを持つと思うので、「どちらでやる方がSEO効果が高いのか」と考えるのはおかしな話ではありますが、たしかに企業やサービスの特性によっては予めSEOも考慮した上でどちらで取り組むべきかを検討しておいた方がよいケースもあるため、そういった方は上記比較表を参考にしてみて下さい。

結論、「どちらがSEO効果が高いのでおすすめ」というのはなく、企業やサービスごとにケース・バイ・ケースで考える必要があります。

Q.2:どんなキーワードを狙っていくべきですか?

次に紹介するのはキーワード戦略系の話です。前回のブログでも少し触れた内容ですが、よく質問されるため改めてご紹介します。

以下はtoBサイトで狙っていくべきだと考えるキーワードを5つに区分してみたものです。

BtoBサイトのSEOで狙っていくべくキーワードを5区分にしたもの

①指名検索キーワード:社名、サービス名、製品名

②メインキーワード:「勤怠管理」「勤怠管理システム」

③製品・サービスに関する情報収集キーワード:「勤怠管理システム 料金」「勤怠管理システム おすすめ」

④課題やニーズに関する情報収集キーワード:「ペーパーレス化 方法」

⑤用語の意味を知りたい:「クラウド勤怠管理とは」

BtoBサービスでSEOに取り組むのであれば、上記①~④はいずれも狙っていくべきキーワードだと言えます。また、専門分野においては「〇〇とは」のような言葉の意味を調べるクエリも多くなる傾向があり、そのような業界においては⑤も狙っていきたいキーワード群の一つとなります。

 

個人的にはBtoBサイトのSEOにおいて、最も重要なのはキーワード調査だと考えています。キーワード調査の段階で漏れが発生してしまうと、集客の機会損失にも繋がってきます。特に上記でいうところの「④課題やニーズに関する情報収集キーワード」は検索Volが比較的多く、顕在化するまえのユーザーにアプローチできるキーワードのため、SEO戦略上とても重要なキーワードと言えますが、キーワードツールなどを叩いたりしても、関連語などには表示されづらいため、メインキーワードの周辺にある関連キーワードばかりを探していても、そういったキーワードは調査の過程で漏れが発生しがちな印象です。

では、どのようにキーワード調査の漏れをなくすのかですが、効果的な方法として、自社の顧客情報からヒントを得る方法をオススメします。

具体的には、

  • 顧客が抱えていた当時の課題や導入背景を営業にヒアリングしてみる
  • 問い合わせフォームに届いた顧客からのメッセ―ジを見返してみる

などの方法がオススメです。自社の顧客が「どんな課題を解決するために」「どのような製品・サービスと比較検討し」「何に魅力を感じて導入に至ったか」を明らかにすることで、今まで見えてこなかったキーワードが見つかったり、自社ならではのキーワード戦略が見えてきたりするため、toBサイトのキーワード調査には顧客情報を参考にして考えるのが効果的だと思います。

Q.3:集客に向かない接客コンテンツはSEO的に重要ですか?

弊社のクライアントに提案する施策のなかには、導入事例ページの作成や、LP作成などの項目も含まれます。SEO(=集客を増やす)とは一見無関係なため、「それって重要なんですか?」とたまに聞かれたりしますが、最終的な成果を出すためにはめちゃくちゃ重要なのでご紹介します。

購買プロセスごとに対応するコンテンツ

 

  • 集客用コンテンツ:「コラム」「用語集」など集客には向いているが自社製品・サービスの魅力を訴求するには不向きなコンテンツ
  • 接客用コンテンツ:「製品情報」「費用・サポート」「導入事例」「選ばれる理由」など製品・サービスの魅力を訴求することに向いているコンテンツ

BtoBでのSEOは、例え狙ったキーワードで上位表示されたとしても、自社の課題解決に繋がるイメージをユーザーに訴求出来なければ、CVには至らずサイトから離脱して終わりでしょう。なぜならBtoBのユーザーは自社の課題解決につながるかどうかをじっくりと吟味し、他製品と比較検討をし、場合によっては複数社からのコンペ提案を受けた上で、最終的な導入先を決定するからです。

そのため、SEOに取り組むうえでも、集客のことだけを考えて「集客用コンテンツ」を拡充するだけでは最終的な成果には繋がらないということをまず前提として考えるべきで、集客したユーザーにどのような態度変容をさせるべきか、どのページに遷移させたほうがいいか、どうナーチャリングするか、といったユーザー別のCVシナリオを併せて検討し、シナリオ達成のために必要な「接客用コンテンツの拡充」についても併せて取り組んでいく必要があります

参考:SEO=「ユーザーにとって役に立つコンテンツを作る」に対する違和感

参考:検索ボリュームがないキーワードでSEOを行う必要があるのかという話

Q.4:外部リンクはどうやって集めればいいですか?

BtoBサイトにおいてメインキーワードの上位表示はサービスの認知を高める上でもCVを増やす上でも重要で、メインキーワードの上位表示のためには継続的な外部リンク獲得が必要になります。

外部リンクを獲得するための方法についてもよく聞かれるのですが、以前にブログ記事でリンク獲得方法について一度ご紹介したため、今回は要点だけまとめておきます。詳しくはこちらの記事を参考にしてください。

SEO HACKS式リンク獲得方法

  • 運営している別サイトにリンクを貼る
  • 企業間・個人間の関係性でリンクをもらう
  • 専門家でないと少し理解が難しいテーマを初心者が見ても分かってもらえるよう噛み砕いて解説するような記事を書く
  • 需要のあるトピックについての知識・経験・ノウハウをまとめた記事を書く
  • 時事ネタや速報系の記事を書く
  • 理解しづらい概念・考え方などを体系的に解説した記事を書く

まとめ

今回はBtoBサイトのSEOにまつわるよくある質問をいくつかご紹介しました。あくまでも個人的な見解なので違ったご意見を持つ方もいらっしゃるかと思いますが、今回は実際によく受ける質問とそれに対して自分が施策・回答してきた内容ということで、寛容にみて頂けますと幸いです。

他にもBtoBサイトのSEOで「こんなことに悩んでいる」「こんなことを知りたい」といった声があればおいおい追記していくかもしれません。

SEOについて詳しく知りたい方はこの記事も読んでみてください。

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編集者情報

金子 光
金子 光(かねこ ひかる)
新卒で楽天グループ株式会社に入社。
営業管理として40人規模のチームをマネジメント。その後社員3人のベンチャー企業に入社し新規事業立ち上げを経験。
現在はナイルのマーケティング相談室編集長として、Webマーケティングに従事している。
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監修者情報

ナイル編集部
ナイル編集部

2007年に創業し、約15年間で累計2,000社以上の会社にマーケティング支援を行う。また、会社としても様々な本を出版しており、業界へのノウハウ浸透に貢献している。(実績・事例はこちら

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