サーチリフトとは?概要から測定後に行うべきことをまとめて解説

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サーチリフトとは?概要から測定後に行うべきことをまとめて解説

広告の効果を測定する手法のひとつに「サーチリフト」があります。この記事では、用語の解説をはじめ、「ブランドリフト」との違いや、測定を実施した後はどうするべきかといった点について詳しく解説しています。

サーチリフトについて詳しく知りたい方、サーチリフト調査を検討している方はぜひ参考にしてください。

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サーチリフトとは

サーチリフトとは、広告配信によって対象キーワードの検索回数がどのくらい増えたのかを示す指標です。

ユーザーが、自社の商品・サービスの広告に接触した後、どれだけ検索回数を増やしたか、つまりどれくらい影響があったのかを「サーチリフト調査」によって確認します。

また、このように広告の効果を測定することを「ブランド効果測定」と呼びます。商品やブランドに対するユーザーの認識に、広告がどのような影響を与えたかを評価するものです。ブランド効果測定においては、以下の計算式が用いられます。

【サーチリフトの計算式】
施策実施後の検索数 ÷ 施策実施前の検索数

この計算式を用い、広告を配信した前後で、対象キーワードの検索数がどれだけ増加したかを確認します。例えば、実施後の検索数が実施前を上回った場合は、「広告によって良い影響があった」とするわけです。

このように、効果測定の結果を知ることで、広告の調整や改善が必要かを判断します。

ブランドリフトとの違い

ブランド効果測定にはサーチリフトのほかに、「ブランドリフト調査」という方法があります。このブランドリフトとは、ブランドに対する認知度や購買意欲の変化を示す指標です。

例えば、広告を見たインターネットユーザーが、対象のブランドをどれだけ認知しているか、広告を通じて対象ブランドの認知が向上したかなどを測定します。

ブランドリフトとサーチリフトでは、主に測定する項目が異なります。

ここで例として、「Yahoo!広告」のサーチリフト調査とブランドリフト調査の項目を、以下で見ていきましょう。

サーチリフト調査の調査種別のスクショ

 

ブランドリフト調査の調査種別

 

出典:Yahoo! JAPANブランド効果測定について - ヘルプ

上記のように、サーチリフト調査は、対象キーワードの検索回数が増えたかを計測します。一方、ブランドリフト調査は、ユーザーの関心や認知度についてアンケートを通して把握する調査です。

このように、サーチリフトとブランドリフトは計測項目や測定方法が異なるため、目的に応じてどの指標を測定するか使い分ける必要があります。

サーチリフトを測定する2つの目的

サーチリフトを測定する目的には、以下の2つがあります。

サーチリフトを測定する2つの目的,ユーザー理解を深める,世の中への浸透度を数値で確認する

 

では、それぞれ詳しく解説します。

目的1 ユーザー理解を深める

サーチリフト調査を行うことで、広告の効果を具体的な数値で可視化できます。そのため、性別や年代、広告との接触回数にわけてサーチリフト調査を行えば、どのようなユーザーに影響を与えたかを確認することも可能です。

もし、対象キーワードの検索数に変化が見られなかったり、減少していたりするなら、「その広告がユーザーに響かないものだった」と考えられます。このような場合は、改善点を考えて次回の広告配信の一手を打てるようになります。

一方、対象キーワードの検索数が増加した場合は、広告の効果をさらに高めていき、より確実にコンバージョンにつながる戦略へと結びつけることが可能です。

この際には、「どのようなユーザー層にアプローチすれば良い結果が得られそうか」「どのような広告が好意的に受け取ってもらえるか」などを考えましょう。

目的2 世の中への浸透度を確認する

サーチリフトの測定を通じて、ユーザーにどのくらい自社や自社の商品・サービスが認知されているのかを確認できます。すでに多くの人々に認知されていれば、すでにある程度検索されていると考えられます。

そのため、認知拡大のため継続的に広告を配信したとしても、元々検索される回数が多い分、伸び率はそこまで高くありません。このことから、サーチリフトの数値に幅がある場合は、まだまだ浸透しきっていないといえます。

事例1 有名な俳優を起用したCMを放映していたA社

ビジネス支援ツールを展開しているA社は、有名な俳優を起用してインパクトのあるCMを放映しています。CMは2013年から放映が開始され、2022年までの間に第1段〜第10段までが放映されました。

長期にわたって定期的にCMを流し続けていたA社のサーチリフトには、徐々に変化が起きなくなっていきました。これは、テレビCMを放映したことによる瞬間的な認知増加やウェブサイトへの流入増加の回数などが多いためと考えられます。

多くの人がサービス名・会社名を認知している状態が、継続的なCM放映によって作り上げられたといえます。

事例2 一度だけのCM放映を行ったB社

ビジネス支援ツールを展開しているB社は、有名俳優と芸人を起用したCMを放映しましたサーチリフトの数字は大きく上昇しましたが、その効果は一時的なものとなりました。これは、一度しかCMを放映しなかったためと考えられます。

このように、CM放映などの大規模なマーケティング施策を実施したときにサーチリフトの数値の幅がどの程度かを測定することで、世の中への浸透度を確認することが可能です。

【ポイント】広告には仕掛けを用意しておこう

そもそも「検索する」という行動は、手間がかかることです。そのため、仕掛けを施した広告を用意しなければ、多くの広告に触れた人々にわざわざ検索してもらえません。

そこで、ユーザーの興味関心を惹きつけられるような仕掛けを用意することで、「これはなんだろう?」と興味を持って検索してもらえる可能性を高められます。

この成功事例として、不動産情報サービス事業を展開する株式会社LIFULLのケースを紹介します。同社では、展開している不動産情報サイト「LIFULL HOME'S」の利用者増加や認知度向上を図るため、オンラインで言葉や画像・動画などの情報が広がっていく現象「ミーム」を活用しました。

見た瞬間にユーザーが利用したくなる気持ちを作ることを心がけてYouTube広告を配信した結果、SNSでも話題を呼び、サーチリフトの向上に成功しています。

参考:サーチリフトは130%強!LIFULLに聞く、インターネットミームを活用したYouTube制作とは

このように、広告の中に興味を持ってもらえる仕掛けを仕込むことで、サーチリフト向上を目指せます。

サーチリフトを測定する3つの方法

サーチリフトの測定には、下記の3種類の方法があります。

サーチリフトを測定する3つの方法,オーガニック検索のデータを確認する,ウェブ広告を配信する,調査会社に依頼する

 

実際に測定を行う際は、これらの中から自社に合う測定方法を選定しましょう。それぞれの方法を、以下から詳しく解説します。

方法1 オーガニック検索のデータを確認する

1つ目は、広告を配信する前と後の対象キーワードの自然検索数を比較して、どの程度の効果があったかを確認する方法です。広告配信後に対象キーワードの検索数が増えていれば、広告の影響や効果があったと考えられます。

そのほか、年齢・性別・子どもの有無・世帯収入などのユーザー属性の変化を確認することで、定性的な影響の把握が可能です。中でも商品・サービスやブランドを知ってほしいユーザー層の検索数が伸びていれば、広告の効果があったと判断できます。

ただし、時期や期間などの要因によって誤差が生じる可能性や、サーチリフトを狙う広告以外など、ほかの要因によって検索数が増加するケースがあるので注意しましょう。

Google広告の場合は、無料で利用できるレポート作成ツール「Looker Studio(旧・データポータル)」を連携することで、効果の確認がわかりやすくなります。さらに、特定キーワードの検索回数やその推移を確認できるGoogleトレンドも活用することで、より詳細な情報を得られます。

方法2 ウェブ広告を配信する

Google広告やYouTube広告では、サーチリフトやブランドリフトを計測するための広告を配信できます。

しかし、これは自身の広告アカウント専任のGoogle社に所属する担当者である「Googleアカウントマネージャー」がついているアカウントのみが実施できるサービスです。

Googleアカウントマネージャーがついていない場合は、「Google Partner」に認定されている広告代理店を経由することで実施できるケースもあります。ただし、最低運用額が設けられている場合もあるので確認が必要です。

また、Googleの検索結果に表示されるテキスト広告「検索キャンペーン」でも、ブランド広告配信後に特定キーワードがどの程度検索されたのかを調査することも可能です。動画を視聴したユーザーをターゲットとするオーディエンスリストを作成し、広告を配信することで確認できます。

Googleの他にも、前述した「Yahoo!広告」でサーチリフト調査を行えます。Yahoo!広告では利用条件が設定されているため、利用の際には自身のアカウントを確認する必要があります。

参考:サーチリフト調査を設定する - ヘルプ - Yahoo!広告

方法3 調査会社に依頼する

ブランド効果測定サービスを展開している調査会社に依頼することで、サーチリフトの測定が可能です。

「Google広告」「Facebook広告」「Twitter広告」などの複数に広告を配信している場合、調査会社に依頼することで、それらの媒体を横断してサーチリフト調査を行えることがあります。デメリットとして別途費用がかかりますが、その代わりに、質の高い調査結果を得られることが期待できます。

もし、「サーチリフトってなんだか難しそう」と感じているのなら、ナイルの無料相談をお気軽にお試しください。自社に関連するキーワードの検索数の増やし方など、マーケティング全般について幅広く提案いたします。

サーチリフトは測定後どの施策につなげるかが重要

ここまで、サーチリフトの概要や測定方法についてお伝えしてきましたが、サーチリフトは調査を行うことよりも「行った後」が重要です。

広告すべてに言えることではありますが、配信後の結果をもとに「どのようなマーケティング施策を実施すればコンバージョンにつなげられるか」を考え、施策を実行するなどのアクションを起こすことが成功へのカギとなります。

例えば、「広告配信によって資料請求件数を増加させたい」という目標を立てたとしましょう。サーチリフト調査を行うことで、検索数が増加したのか、どのような影響があったかを測定します。

もし、同時期に資料請求件数が増加したら、「広告によって資料請求件数が増加した」と言えるほか、「検索数を伸ばすことがCVにつながる」という説が有力になります。ここから、次のマーケティング活動において「検索数の増加に注力する」という方向性が見えてきます。

以上から、サーチリフトは効果的・効率的なマーケティング活動のために役立つ調査であるといえます。ただ、サーチリフト調査で良好な結果を得ることだけが、ゴールではありません。

広告の効果を測定して、その結果を元に施策を調整し次の一手を考える、というサイクルを繰り返し、成果を最大化していきましょう。

サーチリフト調査を次の一手のきっかけにしよう

サーチリフトを含むブランドの効果測定は、マーケティング活動において次の一手を考えるために重要な調査です。広告がユーザーにどのような影響をもたらしたのかをサーチリフト調査によって把握し、マーケティング活動の成果を高めましょう。

なお最初にご案内したとおり、ナイルではマーケティングのコンサルティングを行っています。「指名検索を確実にコンバージョンへつなげたい」という方に向けた資料を無料で提供していますので、以下よりぜひお気軽にダウンロードしてください。

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編集者情報

金子 光
金子 光(かねこ ひかる)
新卒で楽天グループ株式会社に入社。
営業管理として40人規模のチームをマネジメント。その後社員3人のベンチャー企業に入社し新規事業立ち上げを経験。
現在はナイルのマーケティング相談室編集長として、Webマーケティングに従事している。
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監修者情報

ナイル編集部
ナイル編集部

2007年に創業し、約15年間で累計2,000社以上の会社にマーケティング支援を行う。また、会社としても様々な本を出版しており、業界へのノウハウ浸透に貢献している。(実績・事例はこちら

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